働く女性のホンネ Vol.3
~女性がMRとして働く魅力やメリット~

働く女性のホンネ Vol.3<br>~女性がMRとして働く魅力やメリット~

新年度がスタートし、MRとして入社した新卒社員の皆さんは研修真っ只中ですね。
例年、MRの新卒採用数についての発表がミクス社からあるのですが、昨年の記事では“減少傾向が続く”と掲載されていました。今年も新卒のMR採用は減少傾向となるのでしょうか。

新卒の採用数減少だけでなく、MRとして働く人の総数もピークだった2013年から減少し続けているとMR認定センターのMR白書で報告されています。MRの生産性を追求する様子は、各社のMR削減、早期退職の実施からも見て取れるところです。
しかし、MR総数は減少を続けている一方、女性MR数は2016年の微減を除き、総数と反比例して増加しています。2017年までのデータではありますが、MR認定センター発表のMR白書で示されている女性MR数は以下の通りです。

MR数推移グラフ 2009-2020年
公益財団法人 MR認定センター「2021年版 MR白書 - MRの実態および教育研修の変動調査」 
および「2018年版 MR白書 - MRの実態および教育研修の変動調査」より作図

2017年までのデータではありますが、MR総数における女性MRの割合は着実に増えています。また、この4年間の女性MR数を調査したデータがないため想像になってしまいますが、この割合は継続して増えているのではないかと思います。過去の4年間で1ポイント増加していることから、2021年時点では16%近くになっているのかどうか、気になるところですね。ぜひ、次回のMR白書では女性MR数の調査を再開していただきたいです。

また、もっとも古いMR白書の2000年のデータでは、女性MR数は2,076名(女性割合:4.2%)と記載されています。この20年で活躍するMR女性がここまで増えた背景には、社会全体での動きもそうですが、MRの働き方が大きく変わったこと、またそれに伴いMRが女性にとって魅力ある職業になってきたことが大きな要因ではないかと思います。

そこで、以前MRに従事していた私の経験から、女性がMRとして就業するうえでの魅力やメリットを以下に纏めてみました。

1.賃金の男女格差がなく、昇進昇格においても女性管理職者が増加している
2.福利厚生などの充実に加え、以前は長時間拘束が多かった働き方が変わってきた
3.資格職のため転職がしやすい

一点目の賃金格差については、ほとんどの製薬企業でMRの男女格差*はありません。
昇進においても昨今、女性管理職者の割合を増やそうとしている製薬企業が多くあります。
また、私の経験則ですが、MR同士で結婚するケースは多いように思います。ご夫婦の職業が揃ってMRとなると、世帯年収は1千万円を超える家庭が多くあるようで、これは最近よく耳にする“パワーカップル”の一例にあたります。
一方で、MRという職業は全国規模の転勤があるため、就業地の不自由さはついて回るのですが、CSOでの働き方を検討すれば“夫婦でMR”を継続していくことも可能です。

二点目の福利厚生については、多くの企業が有給取得率を上げるために休暇取得の促進を行っています。私がMRだった10年前でも、自身のエリアをしっかりマネジメントできていれば長期休暇を取ることは難しくはありませんでした。
また、就業時間についても同様に、残業削減の取り組みを強化されているため、以前は当たり前だった“MRは朝早くから夜遅くまで働く”といった勤務状況が改善され、就業時間は以前より減少してきました。さらにコロナ渦によってリモートワークの機会が増え移動時間が削減されたことによって、より効率的に業務ができる環境もできました。
就業時間が改善され休暇が取りやすい職種となれば、将来のキャリア設計で重要なポイントとなるライフイベント後の就業継続が期待できますよね。

三点目の転職のしやすさは、MRとしての就業を継続するという点でも大きなポイントです。
MR職の求人条件には、必要な資格として「MR認定資格」が明記されていることがほとんどなので、MR認定資格を保有していれば、同業種内での転職は、他職種ほどハードルは高くないでしょう。
また、数年のMRブランクがあっても認定証を保有していれば復職が可能となることもあります。

他にも、MR職以外への転職という点でも、医師とのコミュニケーションが必要な医療機器営業やCRC、CRAへキャリアチェンジする方もいらっしゃるようです。特にICTやAIを取り入れた医療機器は、今後飛躍的に伸びていくのではないでしょうか。

いかがでしたでしょうか?今回は女性がMRとして就業するうえでの魅力やメリットをテーマにお伝えしました。

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* 参考資料: 小倉祥子「実態調査からみる女性MR職の参入と定着」生活経済学研究 2006年24巻p45-52

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